問題 110 正答 2，5
1 誤り。
厳密で精度の高い調査研究を目指す場合，調査員が調査票を書き取っていく個別面接調査に勝るものはない。対象者自身に調査票を記入してもらい，後で再び訪問し回収する留置調査は，質問内容の誤解や記入の誤り，本人が回答したかどうか等，やや正確さに欠ける。
（盛山和夫『社会調査法入門』有斐閣，2004年，p.67）
2 正しい。
留置調査の場合，調査員が訪問したその場で聞き取るわけではなく，対象者自身に調査票の記入を依頼し，一定期間おいた後で回収する自計式の調査である。プライバシーにかかわる内容も比較的聞きやすい点はメリットの一つである。
（盛山和夫『社会調査法入門』有斐閣，2004年，p.67）
3 誤り。
郵送調査はコストが低く，郵送代だけで調査ができるメリットがあるため，統計調査の中で実施される比率はかなり高いが，回収率が非常に低いという欠点がある。
（盛山和夫『社会調査法入門』有斐閣，2004年，p.68）
4 誤り。
電話での質問内容は，かなり簡単で短いものでなくてはならない。また，家庭用電話に出た人を対象とする場合，「20歳以上の成人」のように特定化していない母集団か，世帯に関する調査などに限定されるなどの制約がある。
（盛山和夫『社会調査法入門』有斐閣，2004年，p.69）
5 正しい。
インターネット調査の場合，質問内容がインターネット使用者以外に及ぶ場合などは，標本の抽出が不可能な母集団を設定していることになり，原理的に回答サンプルは偏っていることになる。
（原田勝弘ほか『社会調査論』学文社，2001年，p.114）
問題 110 正答 2，5
1 誤り。
厳密で精度の高い調査研究を目指す場合，調査員が調査票を書き取っていく個別面接調査に勝るものはない。対象者自身に調査票を記入してもらい，後で再び訪問し回収する留置調査は，質問内容の誤解や記入の誤り，本人が回答したかどうか等，やや正確さに欠ける。
（盛山和夫『社会調査法入門』有斐閣，2004年，p.67）
2 正しい。
留置調査の場合，調査員が訪問したその場で聞き取るわけではなく，対象者自身に調査票の記入を依頼し，一定期間おいた後で回収する自計式の調査である。プライバシーにかかわる内容も比較的聞きやすい点はメリットの一つである。
（盛山和夫『社会調査法入門』有斐閣，2004年，p.67）
3 誤り。
郵送調査はコストが低く，郵送代だけで調査ができるメリットがあるため，統計調査の中で実施される比率はかなり高いが，回収率が非常に低いという欠点がある。
（盛山和夫『社会調査法入門』有斐閣，2004年，p.68）
4 誤り。
電話での質問内容は，かなり簡単で短いものでなくてはならない。また，家庭用電話に出た人を対象とする場合，「20歳以上の成人」のように特定化していない母集団か，世帯に関する調査などに限定されるなどの制約がある。
（盛山和夫『社会調査法入門』有斐閣，2004年，p.69）
5 正しい。
インターネット調査の場合，質問内容がインターネット使用者以外に及ぶ場合などは，標本の抽出が不可能な母集団を設定していることになり，原理的に回答サンプルは偏っていることになる。
（原田勝弘ほか『社会調査論』学文社，2001年，p.114）
問題 110 正答 2，5
1 誤り。
厳密で精度の高い調査研究を目指す場合，調査員が調査票を書き取っていく個別面接調査に勝るものはない。対象者自身に調査票を記入してもらい，後で再び訪問し回収する留置調査は，質問内容の誤解や記入の誤り，本人が回答したかどうか等，やや正確さに欠ける。
（盛山和夫『社会調査法入門』有斐閣，2004年，p.67）
2 正しい。
留置調査の場合，調査員が訪問したその場で聞き取るわけではなく，対象者自身に調査票の記入を依頼し，一定期間おいた後で回収する自計式の調査である。プライバシーにかかわる内容も比較的聞きやすい点はメリットの一つである。
（盛山和夫『社会調査法入門』有斐閣，2004年，p.67）
3 誤り。
郵送調査はコストが低く，郵送代だけで調査ができるメリットがあるため，統計調査の中で実施される比率はかなり高いが，回収率が非常に低いという欠点がある。
（盛山和夫『社会調査法入門』有斐閣，2004年，p.68）
4 誤り。
電話での質問内容は，かなり簡単で短いものでなくてはならない。また，家庭用電話に出た人を対象とする場合，「20歳以上の成人」のように特定化していない母集団か，世帯に関する調査などに限定されるなどの制約がある。
（盛山和夫『社会調査法入門』有斐閣，2004年，p.69）
5 正しい。
インターネット調査の場合，質問内容がインターネット使用者以外に及ぶ場合などは，標本の抽出が不可能な母集団を設定していることになり，原理的に回答サンプルは偏っていることになる。
（原田勝弘ほか『社会調査論』学文社，2001年，p.114）