問題　108　　正答　4

1　誤り。面接において，ソーシャルワーカーが利用者の話す内容や感情を利用者自身に返していく技法を反映（反射）という。その際には，事実だけでなく，利用者の感情にも焦点を当てながら応答していくことが求められる。それによって，利用者は自らの感情に気づき，それを理解することにつながる。選択肢にある共感とは，利用者自身が感じている事柄について理解を深めることをいう。
（『相談援助の理論と方法Ⅰ』弘文堂，p.106）

2　誤り。
利用者の発するメッセージに対して積極的に耳を傾ける姿勢を，傾聴という。傾聴は，面接の最も基本となる技法であり，ソーシャルワーカーが相談者に関心をもっていることを示したり，相談者が話したいことを表現できる機会を提供することが目的となる。利用者に対する傾聴の姿勢こそが，選択肢1の解説で述べた共感の前提となっていく。
（『相談援助の理論と方法Ⅰ』弘文堂，p.105）

3　誤り。
生活場面面接は，居宅，ベッドサイド，廊下など，利用者自身の日常生活が営まれる空間で行われることから，面接室とは異なり率直な訴えを聴きやすくなる利点がある。一方で，周囲に利用者以外の人がいるケースがあるため，プライバシーへの配慮が必要となる。選択肢の記述は，面接室で行われる面接についての内容である。
（『相談援助の理論と方法Ⅰ』弘文堂，p.141）

4　正しい。
このような対応は，ソーシャルワーカーの説明責任，あるいはアカウンタビリティと呼ばれる。ソーシャルワーカーは利用者に対して，援助を展開していく際のプラス面（効果）だけでなく，可能性のあるリスクや不具合等のマイナス面についても説明することが求められる。また，ソーシャルワーカーには，そのような説明を行うだけの力量も求められてくる。
（『相談援助の理論と方法Ⅱ』中央法規出版，p.273）

5　誤り。
面接室の環境については，白石大介による以下の指摘がある。まず，面接室はプライバシーの保護の観点から，面接内容が外部に漏れないことや，外の音が室内に入らないことが求められる。さらに，面接が長時間に及ぶこともあるため，座りやすい椅子を用意したり，部屋の明るさや広さといった環境，また，花や風景画などが飾られていたりすることで，殺風景で事務的な雰囲気にならないよう配慮することなどがあげられている。
（『相談援助の理論と方法Ⅰ』弘文堂，p.141）

問題　114　　正答　1，5

1　適切。
地域づくりを推進するための財源確保の方法には，行政の補助金等のほかに，選択肢にあるようなクラウドファンディングや社会福祉法人の地域公益的取組み，企業の社会貢献活動等があげられる。
（厚生労働省社会・援護局「地域力強化検討会最終とりまとめ（平成29年9月12日）の概要――地域共生社会の実現に向けた新たなステージへ」（http://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-12201000-Shakaieng
okyokushougaihokenfukushibu-Kikakuka/0000177416.pdf））

2　適切でない。
住民主体で地域づくりを進めていくために，Ｂ福祉活動専門員はあくまで側面的に支援を展開していく必要がある。
（『相談援助の理論と方法Ⅱ』中央法規出版，pp.94～103）

3　適切でない。
児童養護施設や小児科など，地域内のフォーマルな社会資源とも連携し，必要に応じて情報交換を行ったり，支援を求めたりすることが望まれる。
（『相談援助の理論と方法Ⅱ』中央法規出版，pp.94～103）

4　適切でない。
地域支援を展開する際にも，ニーズオリエンテッドを前提とし，可能な限り地域住民のニーズを把握した上で，運営に向けた話し合いを行う必要がある。
（『相談援助の理論と方法Ⅱ』中央法規出版，pp.94～103）

5　適切。
制度の枠にあてはまらない新しい課題に対して，柔軟かつ開発的に取り組む場合には，肩書きを外した対等で自由な方法であるラウンドテーブル方式が有用である。
（『相談援助の理論と方法Ⅱ』中央法規出版，pp.99～103）

問題　93　　正答　2

1　誤り。
ソーシャルワークにおける記録は，クライエントの利益や権利を擁護していくため，よりよい支援の実現を目的としたものである。そして，第三者に対して支援内容を説明する唯一の方法でもある。記録は支援者自身だけでなく，クライエントや同僚，上司，組織関係者などに説明責任を果たし，読まれるためにもあるのだと理解しなければならない。
（八木亜紀子『相談援助職の「伝わる記録」――現場で使える実践事例74』中央法規出版，2019年，pp.10～11）

2　正しい。
記録を書いていく際に，すべてのことを書いていくことは現実的に難しく，取捨選択された内容となっていくことを避けることは難しい。支援者がどれだけクライエントの意図を汲み取ったつもりでも，微妙な差異が生じてしまい，公式な文書として残ってしまうのである。ソーシャルワーカーはそういった自らの権力性を認識しておくことが必要である。
（副田あけみ・小嶋章吾編著『ソーシャルワーク記録――理論と技法（改訂版）』誠信書房，2018年（以下『ソーシャルワーク記録』誠信書房），pp.7～8）

3　誤り。
日々の業務内容や支援件数の集約などを目的とした記録は「業務管理記録」という運営管理記録であり，「支援記録」とは異なるものと考えなければならない。「支援記録」は，インテークやアセスメント，プランニングなど，それぞれ目的をもって作成され，現場の状況に合わせて必要な様式が組み合わされる。また，多職種チーム等で共有する場合もある。
（『ソーシャルワーク記録』誠信書房，pp.42～45）

4　誤り。
記録の様式は文字だけに限定されるものではなく，図や表を用いた方法も有効である。ソーシャルワークにおいては，2～3世代以上の家族関係を図式化した「ジェノグラム」や，クライエントや家族，社会資源等まで含めた関係性を図式化する「エコマップ」などが用いられることが多い。視覚的な方法を用いることによって，クライエントとともに記録を作成することなども可能となる。
（『ソーシャルワーク記録』誠信書房，pp.49～51）

5　誤り。
社会福祉士及び介護福祉士法では，記録の保存期間については定められていない。記録の保存は各機関等の基準を定める省令等に従って行われている。
（『ソーシャルワーク記録』誠信書房，pp.62～63）

問題　72 正答　4

1 　適切でない。
選択肢は，パターナリズムに関する記述である。ナラティヴアプローチでは，クライエントを自身に関する専門家であり，問題を解決するための能力や技術をもっている存在ととらえる。（『最新 社会福祉士養成講座・精神保健福祉士養成講座⑪ソーシャルワークの基盤と専門職［共通・社会専門］』中央法規出版，2021年（以下『ソーシャルワークの基盤と専門職［共通・社会専門］』中央法規出版），p.105，『ソーシャルワークの理論と方法［共通科目］』中央法規出版，p.164，「社会福祉学習双書」編集委員会編『社会福祉の原理と政策』全国社会福祉協議会，2023年，p.49）

2 　適切でない。
ナラティヴアプローチは，支援者はクライエントとの対話の中で，クライエントが語る主観的な物語を重視し，新たな意味の世界をつくりだし， 問題解決を図る方法である。（『ソーシャルワークの理論と方法［共通科目］』中央法規出版， p.161，『ソーシャルワークの理論と方法』全国社会福祉協議会， pp.88～89）

3 　適切でない。
ナラティヴアプローチでは，「人が問題ではなく，問題こそが問題である」ととらえる。つまり，今，利用者が苦しんでいることの原因は，外部から「入り込んできた問題」であり，それを外在化させるために立ち向かうという視点に立つ。（『ソーシャルワークの理論と方法［共通科目］』中央法規出版， p.163，『ソーシャルワークの理論と方法』全国社会福祉協議会， pp.88～89）

4 　適切。
ナラティヴアプローチでは，クライエントにとって好ましいものではなかった自己物語（ドミナントストーリー）を，対話の中で，クライエント本人が生きやすい新たな物語（オルタナティヴストーリー） に書き換えていく。好ましくない，否定的な物語を脱構築し，代わりの物語を再構築するというプロセスをもつ。（『ソーシャルワークの理論と方法［共通科目］』中央法規出版， pp.161～165，『ソーシャルワークの理論と方法』全国社会福祉協議会，p.89）

5 　適切でない。
エンパワメントアプローチに関する記述である。エンパワメントアプローチでは，クライエント自身がもっている力に着目する。クライエント自身が社会的抑圧状況にあることを意識し，自己への肯定的感覚である自尊感情が根づくことで自らの能力に気づき，その能力を高め，問題に対処していくことに焦点を当てる。（『ソーシャルワークの理論と方法［共通科目］』中央法規出版， pp.156～157，『ソーシャルワークの理論と方法』全国社会福祉協議会，pp.86～87）

問題　84　　正答　2，3

1　誤り。
確かに記録のICT化には，情報の漏えいや改ざんのおそれなどの問題があるが，業務の迅速化・効率化や，情報共有の際の利便性などメリットも多い。リスクへの対策は必要であるが，だからといって選択肢にあるようにその導入が制限されていることはない。
（『新・社会福祉士養成講座⑦相談援助の理論と方法Ⅰ（第3版）』中央法規出版，2015年（以下『相談援助の理論と方法Ⅰ』中央法規出版），p.286）

2　正しい。
ジェノグラムは家族療法の実践現場においてよく用いられるが，その役割はアセスメント用のツールとしてだけではなく，視覚化された情報を通してクライエントが家族の関係を見直す機会にもなり，支援において治療的な役割を果たすこともある。
（『相談援助の理論と方法Ⅰ』中央法規出版，p.198）

3　正しい。
記録は，ミクロ，メゾ，マクロいずれのレベルのソーシャルワークにおいても，クライエントや地域社会に対する説明責任を果たし，支援の根拠や内容，結果等を適切に認知してもらうための有効な手段である。
（『相談援助の理論と方法Ⅰ』中央法規出版，p.292）

4　誤り。
ソーシャルワークにおいては，実践の質を高めることを目的として，調査研究のために記録を活用することもある。ただし，記録の活用についてのクライエントの同意を得ることや，十分な倫理的配慮を行うことが求められる。
（『相談援助の理論と方法Ⅰ』中央法規出版，p.280）

5　誤り。
個人情報の保護に関する法律（個人情報保護法）では，開示請求があっても，本人又は第三者の生命，身体，財産その他の権利利益を害するおそれがある場合などには，開示しないことができる旨が定められている（同法第18条第4項）。
（『相談援助の理論と方法Ⅰ』中央法規出版，p.287）

問題　102　　正答　1，4

1 適切。
複数の専門職がかかわる多職種・多機関連携の場面では，ほかの職種が有する専門性を理解しながら連携する姿勢が求められる。ソーシャルワーカーに何が求められているのかを的確に判断し，その上でソーシャルワーカーとしての専門性を発揮してかかわることが必要である。
（大嶋伸雄編『ラーニングシリーズIP（インタープロフェッショナル）／保健・医療・福祉専門職の連携教育・実践③はじめてのIP 連携を学びはじめる人のためのIP入門』協同医書出版社，2018年（以下『はじめてのIP』協同医書出版社），p.55）

2 適切でない。
ほかの専門職のみに許された業務を代わりに行うことはできないが，ほかの専門職と実践領域が重なる場合もある。自らがほかの領域にかかわることや，逆にほかの領域の専門職がソーシャルワーカーと同じような役割を担うこともあり得る。多職種・多機関連携では，職種の境界に縛られすぎず，柔軟に対応できることが強みとなる。
（『はじめてのIP』協同医書出版社，p.95，日本医療社会福祉協会・日本社会福祉士会編『保健医療ソーシャルワーク――アドバンスト実践のために』中央法規出版，2017年（以下『保健医療ソーシャルワー
ク』中央法規出版），pp.240～247）

3 適切でない。
多職種・多機関連携では，専門職だけでなく地域住民と協働する連携のあり方が模索されている。地域福祉の増進が求められる中，個人を取り巻く家族や近隣住民のインフォーマル・サポートと専門職による援助であるフォーマル・サポートの連携が重要となるため，それを認めないとする選択肢の記述は適切でない。
（『相談援助の理論と方法Ⅰ』中央法規出版，p.152，『相談援助の理論と方法Ⅱ』中央法規出版，p.94，pp.99～100，福祉臨床シリーズ編集委員会編『社会福祉士シリーズ⑧相談援助の理論と方法Ⅱ（第2
版）』弘文堂，2014年，p.76）

4 適切。
多職種・多機関で構成されるチームでは，多様な専門性を有するメンバー同士が連携することとなる。より円滑に連携するには，メンバー間の対等な関係の中で互いのもつ情報や専門性などを共有する必要がある。さらに，双方で違いを確認し，承認することが連携の基盤となる。
（社会福祉士養成講座編集委員会編『新・社会福祉士養成講座⑰保健医療サービス（第5版）』中央法規出版，2017年（以下『保健医療サービス』中央法規出版），p.216，『はじめてのIP』協同医書出版社，p.55，『保健医療ソーシャルワーク』中央法規出版，pp.240～247）

5 適切でない。
チームの形態やチームがかかわる場面によって，チームリーダーは異なる。医療チームの場合は医師がリーダーとなる場面も多いと考えられる一方，生活支援が主となるチームであれば，ソーシャルワーカーがリーダーシップを発揮する場合もある。それぞれの状況に応じた臨機応変なチームづくりが必要となる。
（『保健医療サービス』中央法規出版，p.216）

問題　104 正答　４

１ 　誤り。
逆転移とは，ソーシャルワーカーが無意識のうちに自己の感情をクライエントに向けることであり，援助関係においては好ましくないとされている。一方，転移はクライエントが自身の親しい人に対して抱くような感情をソーシャルワーカーに向けることであり，援助関係を形成する上で，役立つことがある。（『相談援助の理論と方法Ⅰ』中央法規出版，p.88，『最新 社会福祉士養成講座⑥ソーシャルワークの理論と方法［社会専門］』中央法規出版，2021年（以下『ソーシャルワークの理論と方法［社会専門］』中央法規出版），pp.92～93 ）

２ 　誤り。
援助関係は，個人的な感情ではなく専門的な信頼関係を基に形成される。岡村重夫は，援助関係について「専門的援助の必要性によって意図的につくらねばならない関係」であり，「援助の目的達成という一定の目的と範囲にしたがって取りむすぶべき関係」と述べている。（『ソーシャルワークの理論と方法［社会専門］』中央法規出版， p.93 ，岡村重夫『社会福祉原論』全国社会福祉協議会，19 83年， pp.141 ～14 2）

３ 　誤り。
パートナーシップとは，ソーシャルワーカーがクライエントをパートナーととらえ，共に課題に取り組む協働的な関係性のことをいう。特に，援助場面の初期においては，ラポールを形成することでパートナーシップを深めていく。（『相談援助の理論と方法Ⅰ』中央法規出版，p.81，p.87，pp.99 ～ 100）

４ 　正しい。
日本社会福祉士会が示す「社会福祉士の倫理綱領」には四つの倫理基準が示されている。そのうち「クライエントに対する倫理責任」の筆頭項目に， 「社会福祉士は，クライエントとの専門的援助関係を最も大切にし，それを自己の利益のために利用しない」と明記されている。（公益社団法人日本社会福祉士会「社会福祉士の倫理綱領」）

５ 　誤り。
アンビバレントとは，肯定的な感情と否定的な感情という相反する感情が同時に存在することをいう。援助関係を形成する上で，ソーシャルワーカーはクライエントがもつアンビバレントな感情に関心を払い，その感情の背景にあるものも含めて理解する必要がある。（岩間伸之『対人援助のための相談面接技術――逐語で学ぶ21の技法』中央法規出版，2008年（以下『対人援助のための相談面接技術――逐語で学ぶ21の技法』中央法規出版），pp.103～104）

問題　102　　正答　4

1　誤り。
個人情報の保護に関する法律（個人情報保護法）第2条第1項では，個人情報を「生存する個人に関する情報であって，氏名，生年月日，その他の記述等により特定の個人を識別することができるもの」と規定している。そのため，生存する利用者の住所や既往歴，職業，資産，家族状況などは個人情報として，本法の規定に沿って取り扱わなければならない。
（『相談援助の理論と方法Ⅱ』中央法規出版，pp.243～244）

2　誤り。
社会福祉士及び介護福祉士法第46条では，正当な理由がなく，業務上知り得た人の秘密を漏らしてはならないこと，並びに，社会福祉士でなくなった後でも同様であることが定められている。同じく，精神保健福祉士や，医師・看護師等の医療関係職種にも，各法律により守秘義務が課されている。
（『相談援助の理論と方法Ⅱ』中央法規出版，pp.246～247）

3　誤り。
個人情報保護法第2条第5項において，個人情報データベース等を事業に用いている事業者のことを「個人情報取扱事業者」と規定しており，取り扱う個人情報の量は問わない。ただし，国の機関，地方公共団体，独立行政法人等，地方独立行政法人は除外されている。同法施行時には，個人情報の取扱量が5000以下の事業者も除外されていたが，2015年（平成27年）の法改正（施行は2017年（平成29年））により除外規定が撤廃された。
（岡村久道『個人情報保護法の知識（第4版）』日本経済新聞出版社，2017年（以下『個人情報保護法の知識』日本経済新聞出版社），pp.76～78）

4　正しい。
個人情報保護法第17条第2項において，本人の同意のない「要配慮個人情報」の取得を禁じている。「要配慮個人情報」には，本人の人種，信条，病歴，犯罪の経歴などが該当するため，不当な差別や偏見その他の不利益が生じないよう，取扱いには特に配慮を要する。
（『個人情報保護法の知識』日本経済新聞出版社，pp.125～127）

5　誤り。
個人情報保護委員会は，内閣府の外局組織として2015年（平成27年）の個人情報保護法改正時に新設された。個人情報保護法に規定する各種の取扱いが不十分な事業者等に対し，指導や助言，立入検査を行い，法令違反があった場合は，勧告や命令を行う。
（個人情報保護委員会ホームページ（https://www.ppc.go.jp/aboutus/commission/），『個人情報保護法の知識』日本経済新聞出版社，pp.61～63）

問題　117　　正答　2

1　誤り。
ナラティブアプローチで，ソーシャルワーカーが最初に傾聴するストーリーはオルタナティブストーリーではなく，ドミナントストーリーである。「現実は社会的に構成される」と考える「社会構成主義」の影響を受けたナラティブアプローチでは，ソーシャルワーカーは「無知の姿勢」でクライエントの話を傾聴する。
（『相談援助の理論と方法Ⅱ』中央法規出版，pp.178～180）

2　正しい。
行動変容アプローチのアセスメントでは，観察可能な具体的な行動として問題を明確化し，その行動が通常どれぐらい起こるかの測定を行い，その行動が起こってくる仕組みを分析する。
（『相談援助の理論と方法Ⅱ』中央法規出版，p.167）

3　誤り。
機能的アプローチで，MCOモデルは確立されていない。MCOモデルは，パールマン（Perlman, H.　H.）による問題解決アプローチで用いられるモデルである。パールマンは，診断派に立脚しながら，診断派と機能派の折衷を試みた。問題解決アプローチは機能派の流れを汲むと考えられるが，選択肢には機能的アプローチによって確立されたとあるので順番が逆である。
（『相談援助の理論と方法Ⅱ』中央法規出版，p.156）

4　誤り。
危機介入アプローチは，急性の心理的混乱（危機）状態からの社会的機能回復が支援の主たる焦点であるので，回復段階に至って以降の継続的支援が必要な場合，別のアプローチ（心理社会的アプローチ）を取り入れる必要があり，おのずと再アセスメントが必要となってくる。
（『相談援助の理論と方法Ⅱ』中央法規出版，p.163，『MINERVA社会福祉士養成テキストブック③ソーシャルワークの理論と方法Ⅰ』ミネルヴァ書房，2010年，pp.125～126）

5　誤り。
心理社会的アプローチは診断主義アプローチの流れを汲んでいるが，人と状況の関係性の視点は強調されている。ホリス（Hollis,　F.）は，心理社会的アプローチの中で，「状況の中の人間（Person-in-his-situation）」という概念を示し，「人」「状況」「両者」の三重の相互関係性が心理社会的アプローチによる実践の重要な視点であるとした。
（『相談援助の理論と方法Ⅱ』中央法規出版，p.150）