問題　110 正答　4

1 　適切でない。
相反する複数の倫理的根拠が存在し， どうするべきかと葛藤することを倫理的ジレンマという。クライエントの自己決定は尊重されるべき重要な価値だが，その決定が本人に脅威を与える可能性があるとき，クライエントの保護を理由に自律性を制限するパターナリスティックな考えが生じることがある。この場面では，Ｋ精神保健福祉士はクライエントの自己決定を大切に扱おうとしているため，適切でない。（『精神保健福祉の原理』中央法規出版，p.247，pp.268～271）

2 　適切でない。
クライエントの秘密の保持は，精神保健福祉士の倫理綱領や，精神保健福祉士法に規定がある精神保健福祉士として守るべき倫理であり，義務である。しかし，秘密を保持することで第三者に危害が及ぶ可能性がある際に，その秘密をどうするべきかについてジレンマが生じることがある。この場面では， Ｊさんの秘密についての話題はあがっていないため， 適切でない。（『最新 社会福祉士養成講座・精神保健福祉士養成講座⑪ソーシャルワークの基盤と専門職［共通・社会専門］』中央法規出版，2021年（以下『ソーシャルワークの基盤と専門職［共通・社会専門］』中央法規出版），pp.192～195，『精神保健福祉の原理』中央法規出版，pp.268 ～271）

3 　適切でない。
「専門職としてこうあるべき」という専門職としての倫理や価値と，ソーシャルワーカー自身が生きてきた中で育まれた価値観が相反するときにジレンマが生じることがある。この場面では，Ｋ精神保健福祉士個人の価値観についてふれられてはおらず，適切でない。（『ソーシャルワークの基盤と専門職［共通・社会専門］』中央法規出版，pp.192～195，『精神保健福祉の原理』中央法規出版，pp.268～ 271）

4 　適切。
精神保健福祉士の多くは，被用者として組織に雇用され，実践を行っている。各組織にも使命があり，組織の運営のために活動が行われているため，クライエントの利益と組織の利益にはさまれるジレンマが生じることがある。Ｋ精神保健福祉士は，Ｊさんの自己決定を尊重するために十分な時間をとりたいと感じているが，所属している組織の方針とは相反するためジレンマに陥っている。（『ソーシャルワークの基盤と専門職［共通・社会専門］』中央法規出版，pp.192～195，『精神保健福祉の原理』中央法規出版，pp.268～ 271）

5 　適切でない。
精神保健福祉士の実践では，制度・政策によって実践が規定されることがあるが，本事例では地域移行支援事業の活用やグループホームの活用という点が，Ｊさんの利益と矛盾しているわけではないため，適切でない。（『ソーシャルワークの基盤と専門職［共通・社会専門］』中央法規出版，pp.192～195，『精神保健福祉の原理』中央法規出版，pp.268～ 271）

問題　140　　正答　2

1　適切でない。
選択肢は，マルチディシプリナリ・モデルの記述内容である。マルチディシプリナリ・モデルでは，クライエントの生命や健康にかかわる緊急性のある場合，治療の責任者である医師がリーダーとなり，その指示のもとで各専門職が決められた役割を果たす。チームメンバーに階層性があり，各専門職の役割は固定的である。
（『精神保健福祉士養成セミナー③精神保健福祉相談援助の基盤［基礎］［専門］（第6版）』へるす出版，2017年（以下『精神保健福祉相談援助の基盤［基礎］［専門］』へるす出版），pp.161～162）

2　適切。
精神障害者の地域生活支援において，多職種連携は重要であり，トランスディシプリナリ・モデルのように役割固定性が低く，役割を柔軟に交代できる方法が求められる。包括型地域生活支援プログラム（ACT）とは，多職種チームが利用者の住む地域に出向き，24時間365日にわたって，包括的かつ継続的な支援を展開するプログラムである。
（『精神保健福祉相談援助の基盤［基礎］［専門］』へるす出版，pp.161～162）

3　適切でない。
選択肢は，インターディシプリナリ・モデルの記述内容である。インターディシプリナリ・モデルは，支援方針の決定に向けて，各専門職のメンバーが主体的にかかわり，多職種の連携や協働が必要である。階層性はなく，相互作用は大きく，役割は一部流動的とされる。
（『精神保健福祉相談援助の基盤［基礎］［専門］』へるす出版，pp.161～162）

4　適切でない。
選択肢は，トランスディシプリナリ・モデルの記述内容である。トランスディシプリナリ・モデルは，支援目標の達成に向けて，各専門職の専門性を越えた役割解放が認められており，分野横断的な役割を果たすチームアプローチである。そのため，利用者の多種多様な生活ニーズに対して，柔軟な対応が可能となる。
（『精神保健福祉相談援助の基盤［基礎］［専門］』へるす出版，pp.161～162）

5　適切でない。
選択肢は，マルチディシプリナリ・モデルの記述内容である。マルチディシプリナリ・モデルでは，チームにおける階層関係の中で，専門職ごとに具体的な目標が設定される。その上で，それぞれの専門性を発揮し，与えられた役割を果たしていく。
（『精神保健福祉相談援助の基盤［基礎］［専門］』へるす出版，pp.161～162）

問題　139　　正答　1，3

1　正しい。
原則3の「地域社会における生活」に関する内容である。障害者の日常生活及び社会生活を総合的に支援するための法律（障害者総合支援法）の第1条，第2条にも同様の内容が記載されている。
（厚生労働省「参考資料5精神疾患を有する者の保護及びメンタルヘルスケアのための諸原則」p.48）

2　誤り。
原則9の「治療」に関する内容であり，「すべての患者は，最も制限の少ない環境下で，かつ，患者の保健上の必要性と他の人の身体的安全の保護の必要性に照らして適切な，最も制限が少ない，あるいは最も侵襲的でない治療を受ける権利を有する」とされている。「精神保健及び精神障害者福祉に関する法律第37条第1項の規定に基づき厚生労働大臣が定める基準」の「第一　基本理念」にも同様の内容が記載されている。
（厚生労働省「参考資料5精神疾患を有する者の保護及びメンタルヘルスケアのための諸原則」p.49，精神保健福祉研究会監修『四訂　精神保健福祉法詳解』中央法規出版，2016年（以下『精神保健福祉法詳解』中央法規出版），pp.406～413）

3　正しい。
原則1の「基本的自由と権利」に関する内容である。この原則では「すべての人は，可能な最善のメンタルヘルスケアを受ける権利を有する」とされ，精神障害者に限らず，すべての人に適用される。
（厚生労働省「参考資料5精神疾患を有する者の保護及びメンタルヘルスケアのための諸原則」p.47，『精神保健福祉法詳解』中央法規出版，p.744）

4　誤り。
原則12の「権利の告知」に関する内容である。「精神保健施設内の患者は，入院後可能な限り速やかに，本諸原則及び国内法に規定されたすべての権利について，患者が理解できる方式で，理解できる言語によって告知を受ける。告知される情報には，これらの権利に関する説明及び権利を行使する方法が含まれる」とあり，症状の状態とは直接関係がない。精神保健及び精神障害者福祉に関する法律（精神保健福祉法）では，任意入院は第21条第1項，措置入院は第29条第3項，医療保護入院は第33条の3第1項で告知について記載されている。
（厚生労働省「参考資料5精神疾患を有する者の保護及びメンタルヘルスケアのための諸原則」p.50，『精神保健福祉に関する制度とサービス』中央法規出版，pp.51～54）

5　誤り。
原則15の「入院の原則」に関する内容である。「精神保健施設で治療を受ける必要がある場合，非自発的入院を避けるよう，あらゆる努力が払われる」とある。精神保健福祉法第20条に「精神科病院の管理者は，精神障害者を入院させる場合においては，本人の同意に基づいて入院が行われるように努めなければならない」とされており，本人の意思を尊重する形で入院（任意入院）が行われるように努力義務を定めている。また，任意入院者から退院の申出があった場合には，退院させなければならないと規定されている（同法第21条第2項）。
（厚生労働省「参考資料5精神疾患を有する者の保護及びメンタルヘルスケアのための諸原則」p.51，『精神保健福祉に関する制度とサービス』中央法規出版，p.51）

問題　104　　 正答　4

1 誤り。
精神保健福祉士法第41条の2では，「資質向上の責務」として「精神保健福祉士は，精神保健及び精神障害者の福祉を取り巻く環境の変化による業務の内容の変化に適応するため，相談援助に関する知識及び技能の向上に努めなければならない」と規定されている。しかし，更新研修の受講義務はない。

2 誤り。
精神保健福祉士法第41条第2項では，「連携等」として「精神保健福祉士は，その業務を行うに当たって精神障害者に主治の医師があるときは，その指導を受けなければならない」と規定されている。精神保健福祉士と主治医は「指示」ではなく，「指導」関係が求められる。「指示」は絶対的な拘束力を伴うが， 「指導」はその内容の選択に裁量があり，指示と比較して拘束力が弱い。

3 誤り。
精神保健福祉士法第42条では，「名称の使用制限」として「精神保健福祉士でない者は，精神保健福祉士という名称を使用してはならない」と規定されている。精神保健福祉士は業務独占ではなく，名称独占の国家資格である。「名称独占」資格とは，国家資格を有する者だけがその名称を使用することができる資格である。一方，「業務独占」資格とは，その国家資格を有する者だけが業務を担うことができる資格である。

4 正しい。
精神保健福祉士法第38条の2では，「誠実義務」として「精神保健福祉士は，その担当する者が個人の尊厳を保持し，自立した生活を営むことができるよう，常にその者の立場に立って，誠実にその業務を行わなければならない」と規定されている。

5 誤り。
精神保健福祉士法第40条では，「秘密保持義務」として「精神保健福祉士は，正当な理由がなく， その業務に関して知り得た人の秘密を漏らしてはならない。精神保健福祉士でなくなった後においても，同様とする」と規定されている。精神保健福祉士を退職後も，秘密保持義務は継続する。

問題　136　　正答　1

1　適切。
ソーシャル・ロール・バロリゼーションとは，ヴォルフェンスベルガー（Wolfensberger,W.）がノーマライゼーションの理念として提唱したもので，社会的に価値を低められている人々に，社会的役割をつくり出していくことを指す。
（『精神保健福祉相談援助の基盤（基礎・専門）』中央法規出版，p.91）

2　適切でない。
選択肢は，ソーシャル・インクルージョンの説明である。弱い立場にある人々を排除するのではなく，地域社会の中で支え合い，助け合いながら生活していこうとする考え方で，社会生活上のすべての場面における参加を促していくことをソーシャル・インクルージョンという。
（『精神保健福祉相談援助の基盤（基礎・専門）』中央法規出版，p.89）

3　適切でない。
選択肢は，「人の助けを借りて15分かかって衣服を着，仕事にも出かけられる人間は，自分で衣服を着るのに2時間かかるために家にいるほかはない人間より自立している」という自立生活運動（IL運動）の規定に基づく考えであり，ソーシャル・ロール・バロリゼーションではない。
（『精神保健福祉相談援助の基盤（基礎・専門）』中央法規出版，p.206）

4　適切でない。
選択肢は，ニィリエ（Nirje,B.）のノーマライゼーションの説明である。ニィリエは，障害者の生活が可能な限り通常のものと近いか，全く同じようになるように近づけることをノーマライゼーションと述べ，その原理として，①1日のノーマルなリズム，②1週間のノーマルなリズムなど，8つの原理を示した。
（『新・社会福祉士養成講座⑥相談援助の基盤と専門職（第3版）』中央法規出版，2015年（以下『相談援助の基盤と専門職』中央法規出版），p.132）

5　適切でない。
選択肢は，合理的配慮の説明である。障害者の意思の表明に基づき，障害者に必要な配慮を過度な負担を課さずに行うことを合理的配慮といい，2006年に国連総会で採択された障害者の権利に関する条約（障害者権利条約）の中で明記された。また，合理的配慮を行わないことは差別にあたることが明記されている（障害者権利条約第2条）。
（『精神保健福祉相談援助の基盤（基礎・専門）』中央法規出版，p.208）

問題　69 正答　1

1 　適切。
Ｇさんの「入院を延長してほしい」という意思決定と，急性期病院という性格上，入院期間の延長が安易にできないという所属機関に対する責任との間で倫理的ジレンマが生じている。（『ソーシャルワークの基盤と専門職［共通・社会専門］』中央法規出版，pp.192～195）

2 　適切でない。
ここでは同僚に対するということよりも所属組織から求められる役割との間で倫理的ジレンマが生じている。（『ソーシャルワークの基盤と専門職［共通・社会専門］』中央法規出版，pp.192～195）

3 　適切でない。
ソーシャルワークの実践において制度の遵守は不可欠なものであるが，制度の価値とソーシャルワークの価値が矛盾する場合に，倫理的ジレンマが生じるというものであり，この事例には該当しない。（『ソーシャルワークの基盤と専門職［共通・社会専門］』中央法規出版，pp.192～195）

4 　適切でない。
プライバシーの保護はソーシャルワーカーの倫理責任の一つであり，状況によっては倫理的ジレンマが生じるが，この事例には該当しない。（『ソーシャルワークの基盤と専門職［共通・社会専門］』中央法規出版，pp.192～195）

5 　適切でない。
プライバシーの保護と社会に対する責任が相反することがあり，倫理的ジレンマが生じることがあるが，この事例には該当しない。（『ソーシャルワークの基盤と専門職［共通・社会専門］』中央法規出版，pp.192～195）

問題　103 正答　3 ， 5

1 　適切でない。
「ごく当たり前の生活」を提起したのは，1970年（昭和45年）に精神障害者の社会復帰施設やどかりの里を創設した谷中輝雄である。谷中は，生活環境の改善や支援環境の開発が重要であるとした上で，当事者の生活経験の少なさも含めて「生活のしづらさ」「ごく当たり前の生活」という概念を示した。（『最新 精神保健福祉士養成講座⑤精神保健福祉の原理』中央法規出版，2021年（以下『精神保健福祉の原理』中央法規出版），p.146）

2 　適切でない。
社会正義は，「ソーシャルワーク専門職のグローバル定義」（2014年）において，ソーシャルワークの中核をなすものの一つとされている。「ソーシャルワーカーの倫理綱領」（日本ソーシャルワーカー連盟，2020年）では，「ソーシャルワーク専門職のグローバル定義」をソーシャルワーク実践の基盤となるものとして認識し，その実践のよりどころとし， 社会正義をソーシャルワークの原理の一つとして「差別，貧困，抑圧，排除，無関心，暴力，環境破壊などの無い，自由，平等，共生に基づく社会正義の実現をめざす」としている。（『精神保健福祉の原理』中央法規出版，p.217）

3 　適切。
当事者主体は，障害当事者による活動を起源とする。1970年代に始まった自立生活運動（IL運動） やピープルファーストが契機となり，障害当事者が自分たちのおかれた立場や問題を改善していくための運動に取り組んできた。これらの運動は，障害者を保護あるいはケアされる人として諸サービスの対象者としての位置づけから，それらのサービスの利用を自己決定していく主体者として位置づけた。これは，当事者と支援者間におけるパワーの不均衡を緩和し，より平等な関係を築くのに役立つ。（『精神保健福祉の原理』中央法規出版，pp.214～215）

4 　適切でない。
2003年（平成15年）に「日本精神保健福祉士協会倫理綱領」（現・精神保健福祉士の倫理綱領）の改訂があり，その際に，当事者の自己決定に関する記載が変更された。変更点は「クライエントの自己決定権を最大限に尊重し，その自己実現に向けて援助する」となっていたものから，「最大限に」を削除し，「クライエントの自己決定を尊重し，その自己実現に向けて援助する」となった。自己決定の尊重には条件を設定しない考えが示された。（『精神保健福祉の原理』中央法規出版，pp.209～211）

5 　適切。
社会的復権とは，一般的な意味では，社会状況において権利が制限あるいは侵害されている状態から本来的に付与されているはずのものを取り戻していく過程とされる。この社会的復権は「Ｙ問題」を契機に，当事者のソーシャルワーカーたちが自らの実践を振り返る中で生まれた概念であり，1982年（昭和57 年）の日本精神医学ソーシャル・ワーカー協会の札幌宣言で最初に提起された。（『精神保健福祉の原理』中央法規出版，pp.206～207）

問題　83　　正答　3

1　誤り。
ジェネラリストとは，グローバルな視野で近年の複雑で多様な生活や環境をとらえようとする，包括・統合的発想や視点をもつ専門家を表している。歴史的には，1960年（昭和35年）以降のスペシャリスト実践に対する問題と反省を踏まえ，個人・集団から地域・社会までを視野に入れたジェネラリストの養成と実践が強調された。
（『福祉キーワードシリーズ　ソーシャルワーク』中央法規出版，pp.2～3）

2　誤り。
ソーシャルワークが専門分化していたことによって，複雑で多様な生活問題に対応できない状態であった。ジェネラリスト・ソーシャルワークは，ソーシャルワークの共通基盤を明らかにし，一体化しようとする考えに基づく。
（『相談援助の基盤と専門職』中央法規出版，p.86）

3　正しい。
ジェネラリスト・ソーシャルワークの基本的特性として，ミクロな実践から得た努力や成果を地域や社会などのメゾ・マクロの領域にフィードバックしていく循環過程が強調された。ソーシャルワーカーの個別支援の積み上げが，所属する施設・機関の方針や援助システムを形成し，さらにそのことが地域や社会，あるいは制度政策にまで影響を与えていくことになる。
（『福祉キーワードシリーズ　ソーシャルワーク』中央法規出版，pp.3～4）

4　誤り。
ケースワーク，グループワーク，コミュニティワークの統合化は，1955年の全米ソーシャルワーカー協会の結成を契機に一気に進んだ。1970年代にはジェネラリスト・アプローチとして，3方法は構造的な統合化に到達した。その後，概念的にも融合し一体化され，ジェネラリスト・ソーシャルワークに展開した。
（『相談援助の基盤と専門職』中央法規出版，pp.86～89）

5　誤り。
ジェネラリスト・ソーシャルワークに深く影響を及ぼしたのは，診断主義ケースワークではなくエコロジカル・ソーシャルワークである。生態学を背景として，人と環境が「適応する」ことに焦点を当てた実践概念であり，人と環境との接触面への専門的介入により関係に変化をもたらし，良好な適合状態を目指す。
（『相談援助の基盤と専門職』中央法規出版，pp.89～90）

問題　95　　正答　2，3

1　誤り。
ソーシャルワーカーは，専門職として共有する価値を基盤に実践していくものである。しかし，ソーシャルワーク実践には，ソーシャルワーカー個人の価値観も影響を及ぼすとされる。
（『相談援助の基盤と専門職』中央法規出版，p.96）

2　正しい。
ソーシャルワーカーは，個人の価値観をコントロールしながら，専門職としての価値を基盤としてソーシャルワーク実践をしていく必要がある。ソーシャルワーカーは，そのことを自覚する必要がある。
（『相談援助の基盤と専門職』中央法規出版，p.96）

3　正しい。
個人の価値観は，ものごとの受け取り方や態度，行動にも影響を与える。ゆえに，ソーシャルワーカーは，自分の価値観や性格，行動の傾向をよく知る必要がある。これを，自己覚知という。
（『相談援助の基盤と専門職』中央法規出版，p.96）

4　誤り。
支援の対象であるクライエント個人の価値観が，ソーシャルワーク専門職集団の価値と相容れないことがある。このようなとき，ソーシャルワーク専門職集団の価値を優先しようとするあまり，価値を押しつけるだけにならないようにする必要がある。ソーシャルワーク専門職としての価値を振りかざすだけでは，適切な援助とはならない。
（『相談援助の基盤と専門職』中央法規出版，p.97）

5　誤り。
ソーシャルワーカーは，専門職集団として大切にする価値と，クライエント個人の価値観が異なるとき，クライエントの価値観を非審判的態度で受け止め，クライエントの態度や行動をまずは受容する。クライエントとの信頼関係を築き，援助関係の中で，ソーシャルワーク専門職が共有する価値の具現化を目指す。
（『相談援助の基盤と専門職』中央法規出版，p.97）